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本日は各設備別の発電コストについてみていきたいと思います。

政府から発表されている2014年の実績と、2030年の想定発電コストの中で、主要なものを下記に記します。

 

【原子力発電】2014年：10.1円/kWh、2030年：10.3円/kWh

【太陽光発電（メガ）】2014年：24.2円/kWh、2030年：12.7～15.6円/kWh

【太陽光発電（住宅）】2014年：29.4円/kWh、2030年：12.5～16.4円/kWh

【石炭火力】2014年：12.3円/kWh、2030年：12.9円/kWh

【石油火力】2014年：30.6円/kWh、2030年：28.9円/kWh（稼働率30％）

【地熱】2014年：16.9円/kWh、2030年：16.8円/kWh

 

上記のような構成になっております。

見てお分かりになられるように、やはり原発のコストが最も低くなっています。

しかし、前回のブログでもお伝えした新規制基準に基づく、安全対策費用や、使用済みの核燃料のサイクル費用について、

火力発電CO2対策費用などと比べると桁違いに小さく見込んでいます。

つまり、見かけと現実の発電コストが異なるということです。

 

また、石炭火力の発電コストは12.3円/kWhとやすくなっていますが、

石油火力の発電コストは30.6円/kWhと、どの再生可能エネルギーの発電コストを上回っていることから、

早々に縮小していくなどの対策が必要となります。

 

また、再生可能エネルギーの太陽光発電については、

メガの容量のもので2014年：24.2円/kWh、2030年：12.7～15.6円/kWhとなっています。

コストとしては、高くなっているように思えますが、20年の稼働年数で試算を実施している為、

30年という期間で考えれば、発電コストはかなり低くなって参ります。

 

 

 

上記のようなコスト体制とはなっているものの、原子力の発電コストは決して安くなく、

運転すればするだけ当たり前ですが、燃料コストはかかります。

 

その点、再生可能エネルギーは無限のエネルギーですので、いざ発電が開始されれば、燃料コストがかかることはありません。

出力抑制等で九州では太陽光の稼働が止められていますが、

コストが安い再エネを止めて原子力等を稼働させているのは、はなはだ疑問が残ります。

 

 

真実のコストを見極めたうえで、日本のエネルギー構造を見直していければと思います。

最も適切に再生可能エネルギーを普及させていきたいと、私たちは考えております。

 

本日もお読みいただきありがとうございました。

 

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